すでに述べたように、大規模地震対策特別措置法で想定する直前予知は、現在、我が国で唯一、東海地震に関してのみ可能だとされています。気象庁では、駿河湾を中心に数多くの観測機器を設置し、そのデータを総合的に収集・分析する地震観測網を構築しています。
　東海地震が発生する前には、その前兆として、プレートの境界が少しずつすべり始める、「前兆すべり」と呼ばれる現象が起こる可能性があります。数多くの観測機器は、この「前兆すべり」を感知することで、東海地震の発生を直前にとらえようとしています。
　このような観測体制に基づいて東海地震の直前予知が行われますが、最近、その情報の体系が見直されました。新たな情報体系では、「東海地震に関連する情報」として、3種類に区分された情報が発表されます。その内容について、次に紹介しましょう。