気象庁から発表される津波到達予想時刻などの情報やそれに基づく団指揮本部の指示・命令などの情報を確実に団員に伝達することが必要です。そのためには、しかるべき指揮命令系統に基づき、情報伝達体制及び無線等の情報伝達手段を整備する必要があります。この場合、団指揮本部に団長等が到達するまでの間については、市町村職員又は消防吏員がその権限を代行し、その連絡責任者を定めておく必要があります。また、団指揮本部等と連絡が取れない場合の各分団等（各隊）の活動方針などについてもあらかじめ定めておく必要があります。

　情報伝達手段については、少なくとも、車両を中心とした各隊に対して的確に情報を伝達するための無線等を整備する必要があります。また、車両を離れて行動せざるを得ない場合には、トランシーバーなども活用し、緊急の場合には、サイレンや笛、拡声機などを活用するのも有効です。さらに、参集途上の団員に対する情報伝達手段としては、エリアメール等が有効と考えられ、ラジオ等による気象情報の収集に留意することも重要です。